万一の在宅療養に備えよう。

これからは、入院治療の必要な患者は病院で治療を受けますが、軽症者、無症状の感染者は在宅や施設で療養することになります。そのときに備え、どんな準備が必要か考えてみました。

※出典:厚生労働省ホームページ「新型コロナウイルス感染症について」

もしも、家族が感染して自宅療養することになったら・・・

もしも家族が感染したらどうなるか。その状況を、今からしっかり頭に入れておきたいものです。主な注意ポイントは、以下の8つです。かなり厳密な対応が必要になりますが、ストレスを溜め込まないように看病したいものです。

1.感染者と、ほかの同居者の部屋を可能な限りわける
2.感染者の世話をする人は、できるだけ限られた人（一人が望ましい）にする
3.できるだけ全員がマスクを使用する
4.小まめにうがい・手洗いをする
5.日中はできるだけ換気をする。
6.取っ手、ノブなどの共用する部分を消毒する
7.汚れたリネン、衣服を洗濯する
8.ゴミは密閉して捨てる

詳細は、厚労省ホームページ「新型コロナウイルスの感染が疑われる人がいる場合の家庭内での注意事項（日本環境感染学会とりまとめ）」をご覧ください。

一人暮らしで在宅療養する場合も・・・

今後は、一人暮らしの人が、軽症者や無症状の感染者となり、自宅療養していくことも十分に考えられます。
現在、新型コロナウイルス感染症の疑いがある人は、14日間の隔離待機が相当と考えられています。その考え方をベースにすると、自宅療養も14日間くらいの外出制限を覚悟しなくてはなりません。その場合に備え、今のうちに、2週間程度、生活に困らないような飲料や食料品、衛生用品をストックしておくといいかもしれません。
また、いつでも体調などについて電話相談できるように、医療のアクセスを確保しておくことも大切です。新型コロナウイルス感染症が拡大している状況下での特例的な措置として、在宅療養中は電話やパンソコンなどを通じてかかりつけ医の診察を受けることができます。

地域コミュニティで、感染者の在宅療養を見守る。

感染者の在宅療養で心配されるのは、地域のなかで孤立したり、偏見や差別を受けることです。そうならないように、近隣の人々、すなわち地域コミュニティが高い意識を持ち、協力して見守っていくことが必要です。たとえば、直接手助けすることはできなくても、電話やＳＮＳを用いて、こまめに連絡を取り合うことはできます。
日本では、時代とともに地域コミュニティの繋がりは希薄になってきました。しかし、高齢になっても住み慣れた地域で暮らしていく「地域包括ケアシステム(※)」をめざす上で、地域コミュニティの役割は重要です。新型コロナウイルスとの闘いを通じ、その機能を高めることも期待されます。

※地域包括ケアシステムとは、団塊の世代が75歳以上となる2025年をめどに、高齢者が住み慣れた地域で自分らしく暮らせるよう、「住まい」「医療」「介護」「予防」「生活支援」を切れ目なく一体的に提供する体制のことです。