理性を働かせ、正しく理解しよう。

新型コロナウイルス感染症の有無を調べるＰＣＲ検査。現在は、公的医療保険の適用になりましたが、どの病院でもできるわけではありません。定められた「帰国者・接触者外来」を受診し、医師が必要と認めた場合に限られます。
このように、日本では一貫して、症例を絞って検査する体制をとっています。その狙いは、どこにあるでしょうか。それは、限られた医療資源のなかで、重症者の早期発見を最優先しているからです。もし、誰でも自由に検査を受けられるようにすれば、たちまち検査機能はパンクし、重症な人への対応が遅れてしまいます。また、症例を絞っているのは、病院の院内感染を抑える目的もあります。不特定多数の人がＰＣＲ検査を受けるために一斉に病院へ行けば、それだけ医療者や患者が感染のリスクにさらされてしまいます。さらに、ＰＣＲ検査は決して万能ではありません。感染していても「陽性」と出ないことがあり、症状も合わせて、慎重に診断すべきなのです。
ただ、感染経路の不明な感染者の増加につれ、もっと多くの検査を望む声が高まっています。医療者への二次感染のリスクを最小限に抑えつつ、今まで以上に必要な検査を実施していかねばなりません。

検査について理解を深めると同時に、医療機関の現状にも関心を寄せたいものです。新型コロナウイルス感染症の患者がこのまま増え続けると、病院にはかつてないほどの大きな負荷がかかります。日本には、良質な医療体制があり、優れた医師、看護師、コメディカルスタッフがいますが、その人数は決して多くありません。
たとえば、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の統計（2019年）によれば、日本の人口1000人当たりの医師数は2.4人で、医療危機にあるイタリアの4.0人よりも少ないのです(ＯＥＣＤ平均は3.5人)。
その限られた人的資源を、感染症から守り、過重労働から守る、という意識を強く持つことが、私たちの安心を守ることに繋がっていくのではないでしょうか。